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ジブンハウス × 地盤ネット 緊急提言セミナー「迫りくる巨大地震。施主様・家族を守り切るために知るべきこと」開催のお知らせ  7月12日東京・23日福岡・8月2日大阪

■地盤適合耐震住宅TM『JIBAN×House』共同プロジェクトから始まった緊急提言セミナー
地盤ネットでは、生活者の不利益解消という理念のもと、生活者にはわかりにくい地盤リスク情報を「じぶんの地盤アプリ」などのサービスで、簡単に入手できるようにしました。株式会社ジブンハウスの規格住宅シリーズは、スマートフォンでVR画像を見ながら住宅を買えるという手軽さを前面に出す一方で、一般の生活者にはわかりにくい専門的な分野である耐震構造は、耐震等級3相当の基準を設け、安心・安全な住まいを提供しています。
ジブンハウス社は、見えない地盤の情報をオープンにし、地盤特性に応じた住宅づくりを提唱する地盤ネットの取り組みに賛同。両社のサービスを合わせることで、専門的な知識のない生活者でも簡単に、地盤の特性に適合した耐震住宅を選択できるように、地盤適合耐震住宅TM「JIBAN×House」の共同開発プロジェクト立ち上げに至りました。
今回のセミナーは、迫りくる巨大地震の危機にも、施主様・家族を守り抜く、地盤適合耐震住宅TM『JIBAN×House』のパートナーとなる企業経営者を対象とし、全国3か所で開催いたします。

■開催概要
東京:7月12日(木)14時~15時半 TKP東京駅セントラルカンファレンスセンター カンファレンスルーム12B
福岡:7月23日(月)14時~15時半 TKPガーデンシティPREMIUM博多駅前 カンファレンスルーム3-8
大阪:8月2日(木)14時~15時半 TKPガーデンシティ新大阪 カンファレンスルーム6B
【対象】工務店・設計事務所経営者様
【料金】無料
【定員】各回30名。人数に達し次第、受付を締め切らせて頂きます。

■プログラム
① 「大阪北部地震 最新トピックス ~近年の大地震それぞれの特性と住宅耐震のポイント~」
地盤ネット総合研究所 取締役 技術副本部長 横山 芳春、地震eye事業本部部長 小林 智浩
② 「ひろがる地域防災の輪 地盤適合耐震住宅がこれからの日本をつくる」 地盤ネットHD 代表取締役 山本 強
③ 「次世代のユーザーの心をつかんだ後継者づくり」 株式会社ジブンハウス 代表取締役 内堀孝史

■お申し込み方法
https://jibannet.co.jp/201807seminar
セミナー専用フォームよりお申込みください。

■ 株式会社ジブンハウスの概要
名称: 株式会社ジブンハウス
所在地: 神奈川県川崎市川崎区砂子2-11-29
代表者: 代表取締役 内堀孝史
設立年月日: 2016年2月1日
資本金等: 9,960万円(6月22日付、資本準備金含む)
当社との関係: 第三者割当増資を一部引受けております
事業紹介:「家はスマホで買う時代」をこれからの家づくりをコンセプトに2016年2月に設立、業界最高水準のVR技術を駆使したサイト構築技術を武器に、手軽にネットショッピングをするように玄関や外壁、キッチンなどを自分で選んで買える住宅を展開、すでに80店舗以上の加盟店が全国に広がっています。

■ 大地震の教訓をもとに、地盤に適した安全な住宅づくりを開始
2016年4月、熊本では2度にわたる大きな地震による家屋倒壊被害が起こり、今後の住宅づくりへ多くの教訓を残しています。その後の調査で「地盤の揺れやすさ」による倒壊の差が明らかになり、地盤ネットでは、地盤から考える安全な住宅づくりへの取り組みとして、地震時の地盤の揺れやすさがランクでわかる微動探査システム「地震eyeⓇ」のサービスを2017年10月に開始しました。
地盤の揺れやすさを測定する微動探査システム「地震eyeⓇ」は、有事(地震)の地盤リスクを見える化でき、データを活用することで適切な住宅耐震設計のプランニングが可能になります。大地震の後でも住み続けられる、安心な家づくりの取り組みが、住宅関連事業者との協同で広がってきています。

■ 微動探査「地震eye」でわかる表層地盤増幅率とは
微動探査システム※「地震eyeⓇ」は、宅地ごとに異なる場合がある地盤の揺れやすさ(表層地盤増幅率)を短時間で計測できる民間初の地盤ネットのサービスです。表層地盤増幅率とは、地震に対する地盤の弱さを示す地震の力を割り増しする係数のことで、数値が大きいほど地盤は地震に弱く、地震の揺れは大きくなります。ランク(右図)のA~Eは、文部科学省の地震調査研究推進本部が公開しているJ-SHIS地震ハザードステーションの示す5つの区分で表示しています。

 

※ 微動探査サービス「地震eyeⓇ」は、地盤ネット総合研究所株式会社、国立研究開発防災科学技術研究所、および白山工業株式会社との三者共同開発にて、住宅事業者向けに商品化を進めてきた新サービスです。

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