介護

働き盛りのお父さんにこそ運動が必要な理由  元気人

運動が心身ともに健康に寄与することは多くの人が知っています。

ですが、知っている=やっているとは限らないものです。

身体を動かして運動してこそ、健康につながるものですが、
実際にどのくらいの人が運動しているものでしょうか?

厚生労働省が発表した平成28年「国民健康・栄養調査」によると、
運動習慣がある人の割合は男性で約35%、女性で約27%でした。

※運動習慣がある人とは、1回30分以上の運動を週2回実施し、
一年以上継続している人と定義されています

これは全年代をトータルした数値になりますが、
年齢別にみてみますと、その割合は男女ともに
30〜40代が低い傾向にあります。

ちなみに最も低いのが30代で、
男性約18%、女性約10%という割合になっています。

30〜40代は働き盛り、子育て盛りで、
仕事や家事、育児などで公私ともに忙しく、
運動したくてもなかなか時間がとれない人が多いと思います。

ただ、それでも時間を割いて運動をしたい理由が、
別の統計データから示されています。

スポーツ庁の「平成28年度体力・運動能力調査」によると、
30~40代の体力低下が、ほかの世代に比べて深刻であることが
わかりました。

体力テストの点数の低下は、運動習慣のなさからきていますが、
30〜40代では特に持久力と瞬発力の点数がよくありませんでした。

これは筋力全般が衰えていることを意味しており、
高齢期におけるロコモティブシンドローム、
しいては要介護状態を招きやすい要因です。

また、アミロイドβというタンパク質のゴミは、
アルツハイマー病の原因物質と考えられていますが、
40代以降から脳内にたまりはじめるといわれています。

認知症において、運動不足は危険因子であり、
運動習慣は抑制因子であります。

この時期から運動に努めることは、体力低下を防ぎつつ、
将来の認知症予防や発症遅延にもつながります。

特に今の30〜40代が高齢期を迎える2060年は、
2.5人に1人が65歳以上になると推計されています。

この頃の介護労働力の不足は今の比ではなく、
望む介護を受けられない可能性が高いと思われます。

つまり、健康を維持して、要介護にならないことの価値が
さらに高くなることになります。

健康は日常生活における習慣の積み重ねです。

しかも運動は投資した分だけ健康へのリターンが見込める
確実性の高い活動のひとつです。

株式投資をされているお父さんも多いかと思いますが、
投資に対する確実性と得られる価値からしますと、
運動しない理由はありません。

運動習慣がない人は
まずは歩くことからはじめてはいかがでしょうか?

例えば、日頃使っている
エレベーターやエスカレーターの利用を止めて
階段で登り降りするだけでも、運動効果は期待できます。

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【参考】
平成28年「国民健康・栄養調査」(厚生労働省)

平成28年度体力・運動能力調査(スポーツ庁)

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